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  • 2020.4.27医療機関・薬局

    MICINとGSK、喘息患者を対象に オンライン診療・オンライン服薬指導の活用に向けた共同検証を開始 ~アドヒアランス向上と新型コロナウイルス感染リスク低減の支援を見据えて~

    株式会社MICIN(マイシン、代表取締役:原聖吾、本社:東京都千代田区、以下MICIN)は、グラクソ・スミスクライン株式会社(代表取締役社長:ポール・リレット、本社:東京都港区、以下GSK)と共同で、アドヒアランス向上と新型コロナウイルス感染リスク低減の支援を見据え、喘息患者を対象としてオンライン診療・オンライン服薬指導の活用に向けた検証プログラムを5月より開始致します。

    ■プログラム開始の背景
    喘息は、症状が出ていない時でも、適切な治療継続による長期的な症状コントロールが必要な疾患です。一方で、様々な要因により吸入薬などの治療薬が適切な頻度や方法で使用されず、気道の炎症が進行し、喘息症状が悪化するケースが多くあることから、アドヒアランス(*1)の向上が求められています(*2)。

    オンライン診療・オンライン服薬指導サービスを活用すれば、患者がパソコンまたはスマートフォン等のタブレット端末を使用し、予約から問診、診察、決済、服薬指導、処方箋や医薬品の配送手続きまでをオンラインで完結させることができます。このような選択肢を患者に提示することで、患者の通院負担の減少等によるアドヒアランスの向上が期待されています。

    さらに、喘息患者においてウイルス感染症は喘息増悪のリスク因子であることから、昨今流行が拡大している新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に喘息患者が罹患した場合、喘息症状の増悪により重症化する危険性が懸念されています(*3)。国際的にオンライン診療を用いた患者の通院負担や感染症の罹患リスクを下げる取り組みが広がる中、日本でも、厚生労働省からオンライン診療やオンライン服薬指導の実施要件緩和や算定点数の拡充を含む事務連絡が複数発出されており(*4)、COVID-19対策下においても、オンライン診療・オンライン服薬指導の更なる利活用が期待されています。

    ■プログラムについて
    今回の共同検証では、GSKが呼吸器領域の研究開発において有する豊富な経験と専門性に基づき、MICINが提供するオンライン診療サービス「クロン(curon)」を活用し、医師とのオンライン診療、薬剤師によるオンライン服薬指導、さらには情報提供や受診リマインダー等の機能が、喘息患者のアドヒアランスの向上にもたらす有用性を評価します。両社は本プログラムから得られた知見をもとに、服薬状況の管理や疾患情報の提供なども含めた、アドヒアランスの向上と共に、新型コロナウイルス感染リスクの低減の支援にもつながる包括的な患者サポートプログラムを協働して構築していく予定です。

    服薬指導1

    GSK代表取締役社長のポール・リレットは、今回の取り組みを受けて次のように述べています。
    「本プログラムの実施を通じて、MICINが提供する最先端のオンライン診療サービスとGSKが有する呼吸器領域の研究開発における豊富な経験を掛け合わせることにより、喘息患者さんにとって最適な治療を継続できる環境づくりの一助となることを期待しています。私たちは、積極的にデジタル技術を活用し、日本の健康・医療政策に沿って、患者さんを中心に据えたアプローチを取り、医薬品を超えた価値の創造・提供にも注力して参ります。」

    また、株式会社MICIN代表取締役の原聖吾は次のように述べています。
    「本年2月28日に厚生労働省から、オンライン診療およびオンライン服薬指導に関する事務連絡が発出されて以降、医療機関からのお問い合わせが急増しています。その中には、慢性疾患を抱える患者さんが受診を控えてしまうことを懸念し、オンライン診療の活用を開始する医療機関が多くいらっしゃいます。喘息治療の領域での深い経験を有するGSKとの共同の取り組みを通じ、COVID-19流行下において喘息患者さんが医療にアクセスできる体制を作ることは勿論、長期的な治療継続が求められる喘息領域において、デジタルツール等を用いた包括的な患者サポートプログラムを構築することも見据えて、本プログラムを進めて参ります。」


    *1患者が積極的に治療方法の決定に賛同し、その決定に従って積極的に治療を受けること
    *2「喘息予防・管理ガイドライン2018」作成委員:一般社団法人日本アレルギー学会喘息ガイドライン専門部会監修,喘息予防・管理ガイドライン2018,協和企画,東京,2018.
    *3新型コロナウイルス感染における気管支喘息患者への対応 Q&A (医療従事者向け) : 一般社団法人日本アレルギー学会
    *4自治体・医療機関向けの情報一覧(厚生労働省)https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00088.html


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